さて今日は『「Facebook離れ」についてどう考えるべきか?』というブログです。
一般的な言説として「Facebook離れ」という言葉があります。
このことについて、ホームページコンサルタント永友事務所としての見解をまとめておきます。
■与件
『【最新版】2019年8月更新! 11のソーシャルメディア最新動向データまとめ』によると、国内月間アクティブユーザー数について2017年9月には2,800万人だったところ、2019年4月には2,600万人に減少しています。
(出典:https://gaiax-socialmedialab.jp/post-30833/)
つまり「ユーザー離れ」は事実のようです。
ちなみに札幌市の人口は約196万人だそうです。概ねその分のユーザーが丸ごといなくなったと考えると、なかなかのインパクトかもしれません。
■では、誰も使っていないのか?
上記ガイアックス様のデータによれば、例えば30代、40代のユーザーは、TwitterやInstagramと同じくらいに、Facebookを使っている(利用者がいる)ようです。
一般論としてはユーザーが減ってしまったFacebookですが、30代、40代のユーザー等を考えれば、まだまだ「使われている」と考えて良いのではないでしょうか。
■では、どうしたらよいのか?
「Facebook離れ」は(データ上は)事実です。では何を考え、どうしたらよいでしょうか?私の考えは以下のようなものです。
・自社の顧客や、今後増えてほしい客層が30代、40代なのであれば、コミュニケーション媒体としてのFacebookもまだ取り組んだほうが良い。
・もともと「実名登録」という特徴があるSNSなので、実名を出せるユーザー、すなわち事業主やビジネスパーソンなどが目立つ。つまりBtoBのビジネスはまだまだFacebookを活用しうる。
・逆に言えば、自社の顧客が完全に「若者層」だけであれば、Facebookの利用は最適とは言えない。
・何ごとも「流行り廃(すた)り」がある。Facebookは廃れつつあるので、TwitterやInstagram、LINEも含めた他SNSにも取り組んだほうが良い(Facebookに限らず、ひとつだけのWeb媒体・ツールに軸足を乗せるのはリスクがある)。
・もともと、SNS活用だけですべて上手くいくというのは幻想にすぎず、ユーザーの情報探索行動も多様化している。Googleマイビジネス(マップ)などGoogle系サービスの動向を注視しつつ、柔軟に考えていくべき。
Facebookを見ていても、実際にはInstagramがメインで、そこから連携(自動投稿)しているだけ(=実態としてはFacebookにはあまり顔を出していない)という人も少なくないようです。
気付いたらFacebookに、誰も来なくなっていた…となる前に、常に変化を考えていきたいところですね。そして繰り返しになりますが、「小売・飲食・サービス業」で注力すべきは、「Googleマイビジネス、Twitter、Instagram」だと思います。
今日は『「Facebook離れ」についてどう考えるべきか?』というブログでした。いつも本ブログをご覧いただき、ありがとうございます。
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